再生可能エネルギーとは

再生可能エネルギーは、自然の力で作れるエネルギー資源です。その元となる自然のエネルギーは利用してもなくらなず、恒常的に利用でき枯渇することはありません。
太陽光、風力、波力・潮力、流水・潮汐、地熱、バイオマス等です。現在利用されているエネルギー資源の多くは化石燃料(石油・石炭・天然ガス・ウラン・シェールガス等)であり、それらは将来なくなってしまいます。
また日本は他の先進国に比べエネルギー自給率が低いことも問題のひとつです。
そこで自然のエネルギーを利用した発電発熱などがこれからのエネルギーを考える上で重要視されています。
現在日本においての再生可能エネルギーの定義は新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法に定められています。

再生可能エネルギーの種類

現在行われている主なもの

地熱発電
地下の火山活動による地熱によって作られた蒸気を利用し、それによって発電タービンをまわし、発電する
水力発電
水の落下エネルギーを利用し、それによって発電タービンをまわし、発電する
太陽光発電
太陽光を太陽電池を用いて電力に変換する方法
大規模に太陽光発電パネルを設置して利用する(ソーラーファーム)ほか、家庭や施設などの小規模でも利用が可能である
風力発電
風力で風車を回し、それによって発電タービンをまわし、発電する
環境負荷が低い反面、供給が不安定な面がある
バイオマス発電
作物などの植物等を利用するものと廃棄物(廃食用油・家畜糞尿・生ゴミ・汚泥等)を利用するものがある
エネルギーとする形態は様々で、ガス化(メタンガスの精製)したり、燃料に精製するもの(廃食用油等)または直接燃やしてエネルギーとするもの(木質ペレット等)等がある

これから利用を期待されているもの

波力・潮力発電など

新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法

新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法施行令

(平成九年六月二十日政令第二百八号)

最終改正:平成二〇年二月一日政令第一六号

内閣は、新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法 (平成九年法律第三十七号)第二条 、第十二条 並びに第十三条第三項第三号 及び第六号 の規定に基づき、この政令を制定する。

(新エネルギー利用等)
第一条  新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法 (以下「法」という。)第二条 の政令で定めるものは、次のとおりとする。
一  動植物に由来する有機物であってエネルギー源として利用することができるもの(原油、石油ガス、可燃性天然ガス及び石炭並びにこれらから製造される製品を除く。次号及び第六号において「バイオマス」という。)を原材料とする燃料を製造すること。
二  バイオマス又はバイオマスを原材料とする燃料を熱を得ることに利用すること(第六号に掲げるものを除く。)。
三  太陽熱を給湯、暖房、冷房その他の用途に利用すること。
四  冷凍設備を用いて海水、河川水その他の水を熱源とする熱を利用すること。
五  雪又は氷(冷凍機器を用いて生産したものを除く。)を熱源とする熱を冷蔵、冷房その他の用途に利用すること。
六  バイオマス又はバイオマスを原材料とする燃料を発電に利用すること。
七  地熱を発電(アンモニア水、ペンタンその他の大気圧における沸点が百度未満の液体を利用する発電に限る。)に利用すること。
八  風力を発電に利用すること。
九  水力を発電(かんがい、利水、砂防その他の発電以外の用途に供される工作物に設置される出力が千キロワット以下である発電設備を利用する発電に限る。)に利用すること。
十  太陽電池を利用して電気を発生させること。

太陽光発電のメリット

メリット1:設置場所を選ばない
太陽光発電の最大のメリットは、エネルギー源がむじんぞう枯渇せず、クリーンである点です。石油を燃焼させて電気を起こす火力発電のように、発電時にCO2(二酸化炭素)や、SOX(硫黄酸化物)、NOX(窒素酸化物)などの大気汚染物質を発生させることがありません。
ちなみに、結晶系シリコン太陽電池によるCO2削減効果は、1kWシステム当たり年間で314.5kg。原油削減量 は、1kWシステム当たり年間で227リットルになります (出典:太陽光発電協会「公共・産業用太陽光発電システム」)
メリット2:設置場所を選ばない
太陽光発電は、導入するシステムの規模に関係なく発電効率が一定です。設置する場所の広さに合わせて自由に規模を決めることができるため、一般家庭から大規模施設まで、それぞれの施設に合ったシステムを設置することができます。騒音や排出物もないので、日射量さえ確保できれば、設置場所を選びません。屋根や屋上などへの設置のほか、近年ではビルの壁に設置するケースも増えています。
メリット3:メンテナンスが簡単
太陽光発電システムは構造的にシンプルであるため、ほかの発電システムに比べメンテナンスも簡単です。システムの寿命も比較的長く、現在、太陽光発電に用いられる太陽電池の耐用年数は、20年以上とされています(設置場所などの諸条件によって変わります)。